• A. 建物に水道が引かれていれば、シャンプー台3台分の給湯能力や給水量は自動的に確保される
• B. シャンプー台の数に見合う給湯能力・給水の口径や水圧・排水経路があるか（正解）
• C. 給湯器の能力さえ大きければ、給水管の口径や水圧で湯量が制限されることはない
• D. シャンプー台を増やしても排水は既設の経路で足り、勾配の確保まで考える必要はない

シャンプー台は1台ごとに大量の湯と水を使い、台数が増えるほど高い給湯能力やまとまった給水量・水圧が必要です。能力や口径・水圧が不足すると増圧ポンプや給湯器の増設で費用がかさみ、排水の経路や勾配が取れないと設置自体が難しいこともあります。台数に見合う設備かを先に確認しましょう。最終確認は貸主・管理会社・行政窓口・専門業者へ。

• A. 機器の同時使用には電灯・動力の容量確認が要り、増設は工事費や建物の上限の制約を受ける（正解）
• B. 建物に電気が引かれていれば、ドライヤーやパーマ機を何台同時に使っても容量は足りる
• C. 電気容量は電力会社との契約アンペアの変更だけで増やせ、分電盤やブレーカーの工事は要らない
• D. 店舗の電気容量は契約内容で決まり、建物全体の受電設備の容量上限とは無関係だ

複数のドライヤーやパーマ機・スチーマーを同時に使うと電力消費が大きく、既存の電灯・動力（三相）の契約容量や分電盤では不足することがあります。動力が引き込まれていない物件は新規工事が要り、増設費がかかるうえ建物全体の容量上限で増やせない場合もあります。同時使用を想定して確認しましょう。最終確認は貸主・管理会社・行政窓口・専門業者へ。

• A. 美容いすの台数に法令上の基準はなく、作業室の床面積に関わらず好きなだけ置ける
• B. 美容いすの数は建築基準法で作業室1坪あたり1台までと全国一律に定められている
• C. 美容所の構造設備基準で、作業室の床面積に応じて置ける椅子数の上限が決まる（正解）
• D. 美容いすの数は消防法の収容人員の計算で決まり、作業室の床面積とは関係しない

美容所の衛生管理要領や各自治体の条例では、1作業室の床面積に応じて置ける美容いすの数に上限があり（例：13平方メートルで6台、超える分は1台ごとに一定の面積を加える）、詰め込みすぎは認められません。スタッフやお客様の動線・シャンプー台・待合のスペースも要るため、坪数だけで席数は決まりません。最終確認は貸主・管理会社・行政窓口・専門業者へ。

• A. 薬剤の臭気対策は、窓が一つでもあれば自然換気として十分にまかなえる
• B. 換気用の窓を床面積の1/20以上設ければ、薬剤の臭気は近隣に及ばず排気経路への配慮もいらない
• C. 薬剤の臭気は屋外に出れば拡散するため、排気の向きや近隣への配慮は法令上求められない
• D. 美容所の構造設備基準で十分な換気が求められ、薬剤臭の排気経路や近隣への配慮も要る（正解）

パーマ液やカラー剤は臭気や有機溶剤を伴うため、美容所の構造設備基準では十分な換気ができる構造が求められ、機械換気が望ましいとされます。排気が他の開口部や近隣に流れるとクレームの原因になり、排気の経路や位置への配慮が要ります。物件の換気能力とダクト経路を事前に確認しましょう。最終確認は貸主・管理会社・行政窓口・専門業者へ。

• A. 施術する美容師が免許を持っていれば、施設としての美容所開設届は要らない
• B. 美容所開設届を保健所に出し、構造設備基準を満たして検査確認を受けてから営業する（正解）
• C. 美容所は開設届を保健所に出しさえすれば、構造設備の検査確認を受けなくても営業できる
• D. 理容師法の理容所として届け出れば、美容所の開設届も同時に済んだ扱いになる

美容室は美容師法上の美容所にあたり、開設届（提出時期は自治体により異なり、目安は開設の2週間〜1ヶ月前まで）を保健所に提出し、採光・照明・換気・消毒設備などの構造設備基準を満たして検査確認を受けてからでないと営業できません。理容所と美容所は別の法律・別の届出区分で、両方営むなら原則それぞれの扱いになります。最終確認は貸主・管理会社・行政窓口・専門業者へ。

• A. 同業の居抜きは給排水やシャンプー台を流用でき、異業種転用は給排水の増設を伴う（正解）
• B. 居抜きであれば前の業種が何であっても、給排水や電気は無改修でそのまま美容室に使える
• C. 残置された設備は契約上当然に借主の所有となるため、撤去や買取りの費用は生じない
• D. 残置設備のリース残債は貸主が引き継ぐため、借主が支払いを求められることはない

美容室同士の居抜きはシャンプー台・給排水の経路・鏡・セット面などを流用しやすく初期費用を抑えやすい一方、飲食店など異業種からの転用では給排水や給湯・電気の増設・移設が必要になりがちです。残置設備の年式・故障・リース残債や撤去費の負担区分も確認が要ります。最終確認は貸主・管理会社・行政窓口・専門業者へ。

• A. 賃貸借契約に使用業種の記載がなければ、貸主の承諾を得ずに美容室を開いてよい
• B. 用途地域が商業地域であれば、建物の管理規約に関わらず美容室を開設できる
• C. 水道の使用量や薬剤の扱いは、賃貸借契約や管理規約で制限されることはない
• D. 賃貸借契約の使用目的や管理規約は、美容室の出店や水の使用量を制限できる（正解）

賃貸借契約の使用目的や建物の管理規約で業種が制限され、「美容室不可」「水を多く使う業種不可」と定められていることがあります。シャンプー台の大量の給排水や薬剤の臭気が、上下階や近隣への影響を理由に断られる場合もあります。申込み前に、用途として認められるかを確認しましょう。最終確認は貸主・管理会社・行政窓口・専門業者へ。

• A. 事業用でも居住用と同様に、通常損耗や経年劣化の回復は貸主が負担する
• B. 国土交通省の原状回復ガイドラインにより、事業用でも借主はスケルトン返しまで負担しない
• C. 契約の特約で、シャンプー台や内装を撤去し躯体に戻すスケルトン返しを借主が負担する（正解）
• D. 退去時の原状回復費用は預けた保証金の範囲に法律で制限され、超過分は請求されない

民法上は通常損耗・経年変化まで借主が戻す義務はありませんが、事業用賃貸では契約の特約で、シャンプー台や配管・内装を撤去し躯体だけのスケルトン状態に戻す原状回復を借主負担とすることが多く、居住用の感覚とは逆になりがちです。水回りの撤去で費用が高額化しやすいので、範囲と費用を契約時に確認しましょう。最終確認は貸主・管理会社・行政窓口・専門業者へ。

• A. 新規集客では路面店の視認性が有利で、業態や駐車・通いやすさを踏まえて見極める（正解）
• B. 美容室はリピート中心なので新規客の視認性は関係なく、賃料の安さだけで立地を選べる
• C. 空中階や地下は採光基準を満たせず、美容所の開設届そのものが認められない
• D. 空中階は賃料が安く固定費を抑えられるため、路面店より新規集客で不利になることはない

美容室は予約とリピート中心のため空中階でも成立しやすい一方、新規客の獲得では路面店の視認性や入りやすさが有利になりやすい傾向です。郊外では駐車場の有無、住宅地では通いやすさが集客を左右します。賃料の安さだけでなく、客層や業態との相性、看板設置の可否も含めて見極めましょう。最終確認は貸主・管理会社・行政窓口・専門業者へ。